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時価総額を2018年の仮想通貨キーワードにした理由

前回の記事で2018年のキーワードを【時価総額】と書きましたが、今回はその理由について記していきます。

最初に断っておきますが、この記事は個人的見解を記したものであり、仮想通貨取引を指南するものではありません。取引は自己責任の下で行って下さい。

ではちょっと長くなりますが最後まで読んで頂けると嬉しいです。

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時価総額とは?

そもそも時価総額とは何じゃい?という事なんですが、規模を示す数値として一般的に見られます。
仮想通貨で言えば以下の式で求めます。

時価総額=発行済み枚数×1枚あたりの価格

ビットコインが仮に総発行済み枚数2100万枚だとして、1BTC=100万円とした場合、

21000000枚×1000000円=21000000000000円
この時の時価総額は21兆円となります。

実際には取引所によって価格差があり、基準価格というのもありませんので自身で計算するのは難しいので、前回の記事で紹介した時価総額表示サイトが参考になります。

暗号通貨の時価総額を調べたい時に見る、代表的なサイトを紹介している記事です。通貨個別の時価総額や暗号通貨全体の時価総額を知る事は、相場の流れを知る上でも重要ですので押さえておきたいところです。

この時価総額を見て行くと仮想通貨市場の現状の立ち位置が分かってきます。

仮想通貨と他の時価総額比率

 1:100

これが現在の仮想通貨全体の時価総額と世界株の時価総額の比率です。
本記事作成時点で仮想通貨の大幅な下落がありましたので実際にはもっと広がっています。

 1:9

仮想通貨とゴールド時価総額の比率です。

 1:8

仮想通貨と日本株時価総額の比率です。

 1:1

仮想通貨とアップル株時価総額の比率です。

 1:0.35

仮想通貨全体とビットコインの比率です

※仮想通貨時価総額は直近ピーク付近の90兆円で算出

どうでしょう。この比率を見て何か感じませんでしょうか?

2017年は約40倍拡大

仮想通貨の時価総額は2017年の1年で約40倍拡大しました。この勢いが2018年も続いた場合、世界株の時価総額に肉薄する事になります。さすがにそこまでは行かないでしょうが、直近のピークである90兆円は超えるものと思います。

具体的には400兆円規模にまで膨らむものと思います。

その理由として、

  • ファンドの参入規模がまだ小さい
  • 個人がまだ多い
  • 各国の規制、法整備が加速する
  • 仮想通貨の実需が増える

特に各国の規制、法整備が進むと不安定要素が一つでも減少して行き、より大規模な資金が入りやすくなります。

さらに実社会に有効な仮想通貨が選別されて行き、それらに多くの資金が入ってくる事は明らかです。

今もバブルと呼ぶ向きもありますが、私は本当のバブル現象はこれから先であり、現状は土台固めの途上であるという認識です。

時価総額をキーワードにした理由

前置きが長くなりましてすいません(*´艸`*)

さてここで本題です。

なぜ私が今年の仮想通貨時価総額に着目したのか、ここまでに書いた中にもありましたが、

最たる理由は実需を伴い始めるという考えからです。
実需を伴えば必然的にマネーが集中してきます。送金手段として、決済手段として、それは特定領域であっても非特定領域であっても、有用であれば需要は高まります。

そして、結果としてそれは時価総額に反映される事になります。

時価総額に着目した理由。
それは、仮想通貨が実社会に浸透して行く過程を見る目安になると考えるからです。

成長途上の仮想通貨市場にあっては期待先行でマネーが集まっていますが、

今年はそんな中から実需を伴う=ほんまもんが出てくる事を期待したいです。

ほんまもんが揃ってくれば、仮想通貨の時価総額400兆円は不可能ではないと思います。

だってブロックチェーン技術をもってすれば、企業は株より仮想通貨発行する方が断然お得に資金集め出来るから。それはICOで証明済み。あとは法整備だけ。

あとは言わずもがなです。

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